教員検索
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| 教員氏名 | 西村 文亨 |
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| ローマ字 | |
| 所属学部 | 経済学部 |
| 所属学科 | 経済・経営学科 |
| 職 名 | 教授 |
| 研究室 | 深耕館3階S331 |
| 学生諸君へ | 我が国の発展には若い力が必要です。皆さんには無限の可能性があります。夢、希望、目標をもってチャレンジし経験から多くのことを学んでください。自分の人生を豊かに充実したものとできるように、勉学、スポーツ、文化、ボランティア、社会経験など幅広い活動を通じて、多くの知見と人的ネットワークの財産作りをしてください。私は皆さんの努力に対する支援を行っていきたいと思います。 |
|---|---|
| 取得学位 | 博士（学術） 経営修士（専門職） 総合理工学修士 工学士 |
| 学歴 | 1978(昭和53)年3月 熊本県立熊本高等学校普通科卒業 1978(昭和53)年4月 九州大学工学部電気工学科入学 1982(昭和57)年3月 九州大学工学部電気工学科卒業 1982(昭和57)年4月 九州大学大学院総合理工学研究科エネルギー変換工学専攻修士課程入学 1984(昭和59)年3月 九州大学大学院総合理工学研究科エネルギー変換工学専攻修士課程修了 2003(平成15)年4月 九州大学大学院経済学府産業マネジメント専攻専門職学位課程入学 2005(平成17)年3月 九州大学大学院経済学府産業マネジメント専攻専門職学位課程修了 2018(平成30)年4月 放送大学大学院文化科学研究科文化科学専攻博士後期課程入学（社会経営科学プログラム） 2021(令和 3)年3月 放送大学大学院文化科学研究科文化科学専攻博士後期課程修了（社会経営科学プログラム） |
| 専門分野 | 経営組織・人的資源管理、組織学習、ナレッジマネジメント |
| 所属学会名 | 2006(平成18)年6月 研究・イノベーション学会（旧 研究・技術計画学会）会員 （現在に至る） 2009(平成21)年6月 組織学会会員 （現在に至る） 2018(平成30)年1月 公益事業学会会員 （現在に至る） 2018(平成30)年12月 経営情報学会会員 （現在に至る） 2022(令和 4)年4月 経営情報学会代議員 （至 2024年3月） |
| 教育研究社会活動の概要 | 2008(平成20)年7月 熊本経済同友会 インフラ部会委員 （至 2011年6月） |
| 担当授業科目 | ビジネス実務総論A,B、ビジネス実務演習A,B、サービス実務総論、サービス実務演習、おもてなし総論 |
| 種 類 | 著書・ 学術論文の名称 |
単著 共著 |
発行 年月等 |
発行所等 | 概 要 |
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| 学術論文 | |||||
| 学術論文 | 企業内ネットコミュニティを利用した組織学習に関する分析 ― 九州電力株式会社配電部門の事例より ― | 単著 | 2020.12. | 経営情報学会、 『経営情報学会誌』2020年12月29巻3号 （pp.161-178） | 九州電力配電部門の企業内ネットコミュニティの投稿データを用いた学習プロセスの分析により、問答型、偶発型、包括型の３類型の学習現象を発見し、それらが併行的あるいは連鎖的に生起されることを示した。また，ネットコミュニティ利用者へのアンケート調査結果解析により、専門知識の蓄積，職場で同じ業務を行う人数，職場特性を先行要因とした個人特性がネットコミュニティへの参加に影響を与えることを明らかにした。 |
| 学術論文 | 現業の職場学習に関する分析と考察 ― 水道・鉄道・電気・電気通信事業の事例より ― | 単著 | 2020.3. | 公益事業学会、 『公益事業研究』2019年度71巻2号 （pp.33-46） | 職場における従業員同士や職場外との相互作用などによる学習プロセスの解明のために、多量の事業用設備をネットワーク状に保有する公益事業の現業を事例とした職場学習の調査分析を行った。その結果、職場学習プロセスについて「どのような状況下」で「どのような行為・相互行為」が生じ「どのような変化に至るのか」を明らかにした。また、職場学習を４つの次元（組織、空間、学習内容、時間）で類型化しその構造を示した。 |
| 学術論文 | 知識移転システムの知識データベースと知識探求・提供行動に関する分析 ―九州電力配電部門の事例より― | 単著 | 2019.9. | 公益事業学会、 『公益事業研究』2019年度71巻1号 （pp.13-26） | 九州電力配電部門の知識移転システムのデータ分析から、既に標準化された知識以外の知識のうち現業を行ううえで応用技術知識の必要性が高いこと、知識探求行動や知識提供行動に非連続異動経験、個人特性および所属組織（職場）特性が正の影響を与えることを明らかにした。また、非連続異動経験のうち支店間交流経験が知識探求行動に、トレーナー経験および支店間交流経験が知識提供行動に正の影響を与えることを示した。 |
| 学術論文 | 利他的な知識提供行動の決定要因に関する考察 ―イントラネットを用いた企業内知識移転システムの利用事例から― | 単著 | 2016.6. | 組織学会、 『組織学会大会論文集』2016年度5巻1号（pp.157-160 | 九州電力配電部門の知識移転システム利用者アンケート調査データの統計解析より、知識保有者が所属事業所以外の面識の無い者へ利他的な知識提供を行う決定要因を考察し、専門知識習得の機会となる人事異動の経験（関係会社への出向経験等）、個人の「対人関係を好む」性格特性や個人の所属集団（職場）が「対人関係面で活性化されている」ことがプラスの影響を与えていることを明らかにした。 |
| 学術論文 | 知識移転コストの非対称性 ―知識移転システム利用の決定要因に関する分析― | 共著 | 2010.3. | 研究・技術計画学会（現・研究・イノベーション学会）、 『研究 技術 計画』 2009年度 Vol.24 No.2 （pp.126-136） | 九州電力配電部門の知識移転システムの利用者アンケート調査データの分析結果から、提供されるべき知識の蓄積をもたらす要因が、同時に知識移転システム利用にかかるコストを増大させることを発見し、逆に知識を必要とする者の利用コストが低いことを意味することから知識の提供側とニーズ側とに移転コストの非対称性が存在する結論を得た。（著作者：永田晃也、西村文亨）（共同研究につき本人分抽出不可能） |
| 学会発表 | |||||
| 学会発表 | 公式組織と非公式学習との関係分析 ― 企業内イントラネットのデータ分析より ― | 2019.7. | 組織学会九州支部例会 | 公式組織の活動を超えた個人の学習を「非公式学習」と定義し、非公式学習の内容、プロセス、促進に組織構造、職務経験、職場特性がどのように影響を与えるかを分析し、①公式組織の構造と構成単位組織の役割が非公式学習の内容と学習プロセスに影響を与えること、②職務経験のうち非連続な異動経験および組織成員が所属する単位組織（職場）の特性が非公式学習の促進に影響を与える可能性があることを発表した。 | |
| 学会発表 | Interorganizational relations for social innovation : case Nishimu Electronics Industries | 単著 | 2018.12. | ＩＳＰＩＭ（the International Society for Professional Innovation Management） | ニシム電子工業(株)のイノベーション事例についての社内インタビュー分析結果より、社会イノベーションの成功要因として、社会の課題を認識する組織、主体となる企業、その企業を技術的に補完可能なパートナー企業の３つの組織を繋ぐコア人材の育成と社会課題を解決する意識の組織間共有、主体企業の新規事業挑戦を醸成する組織風土が重要であることを発表した。（英語による発表） |
| 学会発表 | 電気事業におけるサービスイノベーションと知識マネジメントに関する考察 | 共著 | 2007.10. | 研究・技術計画学会年次学術大会講演要旨集,Vol.22, （pp.424-427） | 電気事業と流通業のサービスについて、商品を構成する財の組み合わせで記述するショスタックの分子モデルを用いて類型化し比較分析を行ったうえで、電気事業におけるサービスイノベーションの促進要因を特定し、関連する「ルーティン知識資産」「システム知識資産」「コンセプト知識資産」の蓄積・活用が重要であることを発表した。（著作者：西村文亨、室田耕一、中島盛之、松石量喜、石山輝久）（全文執筆および発表者は西村文亨） |
| その他 | |||||
| その他 | 現業組織における組織学習に関する研究 ―設備ネットワーク型公益事業の事例研究より― | 単著 | 2021.3. | 放送大学博士論文 | 日本企業の組織と雇用システムの特徴である「緩やかな職務分担」と長期雇用を前提とした「職能資格制度」を背景とした人材の内部育成指向に支えられた現業組織の組織学習について、組織論の視座から概念を導出し仮説を示したうえで事例研究による検証結果を示した。また、二重編み組織の観点より公式組織およびＣｏＰにおける組織学習の関係性を整理し、新たな組織学習の構造を示すとともに促進要因について明らかにした。 |