教員検索
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| 教員氏名 | 谷口 忠義 |
|---|---|
| ローマ字 | Tadayoshi TANIGUCHI |
| 所属学部 | 経済学部 |
| 所属学科 | 経済・経営学科 |
| 職 名 | 准教授 |
| 所属学部（兼任1） | 共通教育センター |
| メールアドレス | taniguch@kyukyo-u.ac.jp |
| 学生諸君へ | 「経済ってなんだろう？」「社会のしくみはどう動いているんだろう？」といった疑問に向き合いながら、自分で考え、調べ、話し合い、世の中を見る視点をどんどん広げていきましょう。 最初は難しく感じることもあるかもしれません。 大丈夫です。あなたの挑戦を応援しています。一歩ずつ、自分のペースで前に進んでいきましょう。 そしてこの大学生活は、人として、ぐっと成長できる大切な時期となるでしょう。自分は何が好きか、どんなことに価値を感じるのか、どんな生き方をしていきたいのか――そういった「自分自身」と向き合う時間ともいえます。 人生を一本の線（ライフスパン）として見たとき、大学時代は「自由に考え、選び、動ける」貴重な時期です。 まっすぐな線とはならないかもしれません、曲線と感じることがあるかもしれません。ちょっと後戻りすることがあるかもしれません。 たくさん悩んで、試して、時にはちいさな失敗をしてもOKです。それも全部、未来につながる大事な一歩です。 授業、友だちとの会話、アルバイトやサークル、ひとつひとつの経験が、あなたの人生の宝物になることを祈っています。 自分のペースで、この大学生活を思いっきり楽しんでください。 |
|---|---|
| 取得学位 | 修士(経済学) |
| 学歴 | 一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了 一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学 |
| 専門分野 | 経済学 |
| 所属学会名 | 環境経済・政策学会 社会経済史学会 |
| 担当授業科目 | 経済学概論、ミクロ経済学、国際経済学、経済統計、統計学、国際経済特論 |
| 種 類 | 著書・ 学術論文の名称 |
単著 共著 |
発行 年月等 |
発行所等 | 概 要 |
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| 学術論文 | |||||
| 学術論文 | 2024年発電コスト検証ワーキンググループにおける「算定根拠」変更に関する一考察 | 単著 | 2025.3. | 新潟青陵大学短期大学部研究報告、第55号、111～120ページ | 2024年総合資源エネルギー調査会発電コスト検証ワーキンググループのタスクである原子力発電コスト試算において、事故リスク対応費用を算出する計算式の一要素である「算定根拠」の変更について検討した。原子力発電所のPRA値の変更に伴い、それを算定根拠に反映すべきであるという委員やワーキングループの見解は、事故発生頻度に関するデータが極めて限られているもとでの科学的アプローチとして有用なベイズ統計学を用いるならば、ロジカルで正当性を持っている一方で、事前分布の強度の値であり、事前確率の不確実性を示すと解釈される、原子力発電所のPRA値のもっともらしさ、その数値の自信の程度について言及が全くない点は問題であり、示された算定根拠の正当性をその点において保証するものではない。 |
| 学術論文 | SDGsの学際的研究 －共同研究中間報告書－ | 共著 | 2022.3. | 新潟青陵大学短期大学部研究報告、第52号、153～156ページ | IGESのSDGs相互関係分析および視覚化ツールにおいて、相互連関の定量化データが「ない」とされる原因を、因果関係研究の希薄か、統計データの欠如であるのか、次の2つの欠如率の散布図から明らかにした。IGES相互連関ツールの「Out-degree linkages」がないターゲットの個数から求めた「相互連関データ欠如率」と、外務省HPのSDGsグローバル指標一覧データの備考欄に「統計データなし」から求めた「統計データ欠如率」である。(西森亮太、谷口忠義、孫犁冰、福岡龍太、相澤里美。「第2節SDGs相互連関分析における“空白”領域について」を執筆) |
| 学術論文 | 共通職業分類（PSTI）による台湾の1966年産業別人口の再推計 | 単著 | 2022.3. | 新潟青陵大学短期大学部研究報告、第52号、161～167ページ | INCHOSの台湾の産業別人口に関する長期推計のうち、1966年推計値について、これまでのアジア長期経済統計(ASHSTAT)シリーズ台湾巻をベースとした、PSTI体系と当該年次の産業分類が二段階の対応という弱みを克服するために、「直接関連付けた」データセットを作成した。再推計の結果、従来の推計結果は第二次産業の推計値が過小に計算されており、ほぼその分だけ第三次産業が過大に推計されていた。ただ，その誤差率は最大でも1.1％であった。 |
| 学術論文 | 1950年以降都道府県別土地利用の暫定的推計 | 単著 | 2020.3. | 新潟青陵大学短期大学部研究報告、第50号、35～58ページ | 情報公開請求によって入手した土地利用現況把握調査の都道府県別面積と各都道府県においてこれまで公開されてきた統計数値をもとに、現在から過去に引き延ばす形で、農地、森林、原野等、水面・河川・水路、道路の各項目の都道府県別の累年データを作成した。さらに、GISベースの数値との回帰分析により、公開されてきたもっとも古い年次である1963年よりもさらに遡って1950年まで推計した。 |
| 学術論文 | 戦中・戦後にわたる道路面積の暫定推計 | 単著 | 2018.3. | 新潟青陵大学短期大学部研究報告、第48号、153～156ページ | 昭和25年度の都道府県別の道路面積が記載された新資料、「第十三回国会地方財政平衡交付金関係計数資料」に含まれる「昭和25年度測定単位の数値に関する調（道府県分）」と、「昭和25年度測定単位の数値に関する調（市町村決定分）」に含まれる「昭和25年度 地方財政平衡交付金の算定に用いた測定単位の数値に関する調べ（市町村分）」を使って、紀要第47号中の戦前・戦後にわたる道路面積推計の一部の修正を試みた。 |
| 学術論文 | 近代日本における道路統計の長期推計 : 面積、延長、幅員 | 単著 | 2017.4. | 新潟青陵大学短期大学部研究報告、第47号、105～118ページ | 明治前期から高度経済成長前までの長期間にわたって、道路面積、道路延長および道路幅員を都道府県ごとに推計した。地図情報を数量化し、1850年、1900年、1950年、1985年の日本全体の土地利用のデータを都道府県別に推計している『アトラス 日本列島の環境変化』における道路面積の過大推計について、定量的に修正し、各年次データを提供することにより４時点間に限定されている先行業績の補完をおこなった。 |
| 学術論文 | 港湾調査はなぜ1906年に開始されたのか～港湾調査史上の歴史的転換点～ | 単著 | 2008.1. | 社会経済史学、第73巻第5号、47～64ページ | 港湾政策の提示と実現をめざす原の政治的な指導力，当時の交通・経済状況，内務官僚の認識等により、1906年に調査が開始された。調査結果は，「経営」に基づく等級づくりのために利用された。 |
| 学術論文 | 『武蔵國郡村誌』の資料的価値 | 単著 | 1999.. | 一橋論叢、第121巻第6号、211～223ページ | 『武蔵國郡村誌』の史料的価値を、当時の主要な燃料であった薪炭の視点から論じた。 |
| 学術論文 | 在来産業と在来燃料 | 単著 | 1998.11. | 社会経済史学、第64巻第4号、61～86ページ | 明治のはじめから第一次世界大戦前までの期間について、養蚕業、製糸業、製茶業という輸出志向型の在来産業における燃料使用形態の変化を考察し、それぞれ異なったパターンであることを明らかにした。 |
| 学術論文 | 戦前台湾における有業人口の新推計 | 共著 | 1998.4. | 経済研究、第49巻第2号、145～153ページ | 日本統治下に実施された国勢調査から1905、1915、1920、1930、1940年における台湾の男女別有業人口を新たに推計したも。(劉怡伶・斎藤修・谷口忠義。共同研究につき本人担当部分抽出不可) |
| その他 | |||||
| その他 | 新潟水俣病関連情報発信事業「補助事業名：新潟水俣病の歴史実践」 | 2020.. | 環境省補助事業である新潟水俣病関連情報発信事業における「事業担当者」として、計画、運営、報告書作成等をおこなった。 | ||