教員検索
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| 教員氏名 | 赤堀 方哉 |
|---|---|
| ローマ字 | akahori masaya |
| 所属学部 | 経済学部 |
| 所属学科 | 経済・経営学科 |
| 職 名 | 教授 |
| 所属学部（兼任1） | 共通教育センター |
| 研究室 | 深耕館３階 S322 |
| 研究室電話番号 | 093-693-3183 |
| メールアドレス | m-akahori@kyukyo.ac.jp |
| オフィスアワー | 水曜日 12:30 ～14:00 |
| 学生諸君へ | 「先生になりたい！」という夢を全力でサポートします。 本気で教員採用試験にむけて取り組む中で、自分が目指す教師像がきっと見つかるはずです。 |
|---|---|
| 取得学位 | 1997（平成9）年3月 神戸大学発達科学部人間発達科学科 卒業 学士（発達科学） 1999（平成11）年3月 神戸大学大学院総合人間科学研究科 修了 修士（学術） 1999（平成11）年4月 高等学校教諭一種免許状地理歴史(平成一一高一第一三号) |
| 学歴 | 1993（平成5）年3月 学校法人三木学園白陵高等学校 卒業 1993（平成5）年4月 神戸大学発達科学部人間発達科学科 入学 1997（平成9）年3月 神戸大学発達科学部人間発達科学科 卒業 学士（発達科学） 1997（平成9）年4月 神戸大学大学院総合人間科学研究科 入学 1999（平成11）年3月 神戸大学大学院総合人間科学研究科 修了 修士（学術） |
| 専門分野 | 教育学 |
| 所属学会名 | 2007(平成19)年 4月 臨床教育人間学会 会員 (現在に至る) 1997(平成9)年4月 日本レジャー・レクリエーション学会 会員（平成17年3月まで） 1997(平成9)年4月 日本スポーツ社会学会 会員（平成17年3月まで） 2023(令和5)年 4月 日本教師教育学会 会員(現在に至る) 2023(令和5)年 4月 日本産学連携学会 会員（現在に至る） |
| 担当授業科目 | 経済学部経済・経営学科 教職論 経済学部経済・経営学科 教育制度論 経済学部経済・経営学科 教育実習事前事後指導 経済学部経済・経営学科 教育実習 経済学部経済・経営学科 教職実践演習 経済学部経済・経営学科 キャリア基礎演習Ⅰ 経済学部経済・経営学科 ゼミナール入門 経済学部経済・経営学科 ゼミナールⅠ スポーツ学部スポーツ学科 教育制度論 スポーツ学部スポーツ学科 特別活動・総合的な学習の指導法 |
| 学内における委員会活動等 | 教職科目担当者会 委員 |
| 社会貢献・国際連携等 | 2010(平成22)年4月 中国・四国地区私立大学教職課程研究連絡協議会 事務局長（平成24年3月まで） 2010(平成22)年4月 全国私立大学教職課程研究連絡協議会 理事（平成24年3月まで） 2015(平成28)年 5月 下関市いじめ対策推進委員会 委員/委員長 (現在に至る) 2015(平成28)年 5月 下関市いじめ重大事態調査委員会 委員長 (現在に至る) 2018(令和元)年11月 下関市学校適正規模適正配置検討委員会 委員 (令和 2年9月まで) 2021(令和4)年 4月 下関地域福祉計画審議会委員 委員長 (令和 5年3月まで) 2023(令和5)年 4月 日本高等教育評価機構 評価委員（令和6年3月まで） 2024(平成22)年4月 九州地区大学教職課程研究連絡協議会 運営委員長 2010(平成22)年4月 全国私立大学教職課程研究連絡協議会 理事 |
| 種 類 | 著書・ 学術論文の名称 |
単著 共著 |
発行 年月等 |
発行所等 | 概 要 |
|---|---|---|---|---|---|
| 著書 | |||||
| 著書 | 2『教育原理』 | 共著 | 2016.3. | 一藝社 pp. 125-134 | 教員を目指す学生の教科書として作成。そのうち、「教育の場面」の章を担当した。教育の場面を、家庭、地域、学校に区分し、それぞれが教育関連法規を中心としてどのような制度に支えられているかを解説した。また、今日の日本社会の変化のなかで生じている新しい課題についても触れ、今後の教育制度の在り方について解説した。 林 邦雄・谷田貝公昭・石橋哲成・赤堀方哉・工藤真由美・小林健一・榊原由美子・佐藤久恵・中島朋紀・林直美・林恵・春原淑雄・蓬莱敬章・松元健治・吉田直哉・李霞 |
| 著書 | 1『教職概論』 | 共著 | 2014.4. | 一藝社 pp.115-127 | 教員を目指す学生の教科書として作成。そのうち、「知の世界を伝える教師」の章を担当した。教師の仕事を、「知」の世界を伝えるという側面から解説した。世界がどのようであるかを示す理論知とこの社会をどのように生きるかを示す実践知の2つの「知」の世界に触れることによって、子どもたちの世界がどのように変化していくのかを示した。また、知識基盤社会の進展が教育にどのような影響を与えているかについても解説した。 高橋勝、荒井聡史、坂根健二、後藤さゆり、橋本由美子、増田修治、藤井佳代、長浜博文、牧貴愛、赤堀方哉、小関禮子、開仁志、瀧川純、小山恵美子、安井克彦 |
| 学術論文 | |||||
| 学術論文 | 10.教員育成指標に関する考察―省察的実践という観点から― | 単著 | 2023.3. | 子ども未来学研17, （pp.9-17） | 本研究では、まず、戦後の教員政策の流れの中に教員育成指標の策定を位置づけ検討した。その後、省察的実践という観点から策定されている教員育成指標とは別の可能性を検討した。その結果、以下の4点が明らかになった。 ・教員育成指標が、戦後の教員統制を目的とした教員政策の延長に制度化されていること ・教員育成指標が教員統制として機能するのであれば、それは指標が十分な標準化を示せていないがゆえであること ・省察的実践を中心に置いた教員育成指標が可能であること ・不確実性を本質とする教育という仕事を指標化するためには省察的実践モデルの方が優位であること |
| 学術論文 | 11.保育における自然観に関する研究 | 共著 | 2023.3. | 子ども未来学研17, （pp.18-26） | 西洋と日本の自然観の違いが、保育の中に見出すことができるのかを、平成29年度の幼稚園教育要領及び保育所保育指針の改定に注目して検討してきた。その結果、以下のことが明らかになった。 ・成29年度の改定によって、西洋の自然観である「法則性や操作性」が取り入れられた。 ・改定時の審議会の議論を調べた結果、保育に「法則性や操作性」を取り入れる必然性について議論された形跡はなかった。 ・改定前後の保育実践集には、改定の前後では大きな変化を確認することができなかった。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 内田珠恋・赤堀方哉 |
| 学術論文 | 12.いじめ防止対策推進法の現状と課題 | 単著 | 2023.3. | 高等教育研究所紀要20, （pp.1-13） | いじめ防止推進対策法はいじめ重大事態が生じた場合は、第三者を含めた委員会による調査を義務付けている。本研究では、令和元年度以降にインターネット上に公開されたいじめ重大事態調査報告書を分析した。その結果、被害者が心理的苦痛を感じていることによって重大事態となっているもののうちには、社会通念上では重大事態とは思われないものが多く含まれていた。同法による重大事態化は、児童生徒を被害者と加害者に固定化してしまい、教育的な指導を困難にしている可能性が示唆された。 |
| 学術論文 | 13.地域企業連携PBLにおけるティーチング・アシスタントの支援が 受講学生の学びと担当教員の授業運営に及ぼす効果 | 共著 | 2023.3. | 高等教育研究所紀要20, （pp.22-35） | 本研究では，1年間のPBL経験のある上学年学生をT.A.として配置した山口モデルPBL教育を実践したうえで，教員を対象に質問紙調査とインタビュー調査を行い，その効果検討を行った。その結果，T.A.を活用することで，受講学生の学びが促進されるとともに，教員の負担感が減少することが明らかとなった。また，T.A.の支援が大学授業改善に寄与することが示された。一方，教員間，教員とT.A.間の情報共有不足が教員の授業計画に負の影響を及ぼす可能性が示唆された。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 真田譲穰人・赤堀方哉 |
| 学術論文 | 9.アクティブラーニングの効果に関する一考察 | 単著 | 2022.12. | 梅光学院大学論55, （pp.1-11） | 本研究の目的は、アクティブラーニング型の授業の効果を示すことである。著者が担当した「教育原理」の授業を対象にして、授業内容を変えずに、方法だけを変更することによって、「授業進度」、「授業理解」、「授業評価」の3つの観点から、比較を行った。その結果、以下の4点が明らかになった。 ・授業進度は大幅に減少した ・授業理解度はやや上昇した ・授業満足度は変化が見られなかった ・受講態度は大幅に改善した、が明らかになった。 |
| 学術論文 | 8.キャリア教育としての読書活動の可能性 | 共著 | 2015.3. | 梅光学院大学論48, （pp.25-34） | キャリア教育を幼稚園から大学まですべての学校種で行うことが求められているが、小学校段階の自己の夢や生き方を考える段階と実際の就職活動等を通じて現実社会に向かい合う段階には大きな段差があり、現実社会に踏み出すことに躊躇する若者は一定割合で存在する。これらの学生に対して、読書活動によりその段差を埋めることを目指した教育実践の報告である。本実践ではテキストの読解に注力しすぎたため、実社会との段差の埋め合わせができたとは言い難い。今後、テキスト読解とそれを端緒にした実社会とのかかわりのバランスを意識した実践が求められる。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 赤堀方哉・増野浩子 |
| 学術論文 | 7．教育実習における訪問指導の充実に向けて | 単著 | 2012.3. | 教師教育研究25, （pp.93-98） | 全国私立大学教職課程連絡協議会の加盟大学に、教育実習訪問の実施形態について質問紙調査を行った。その結果、大学によって、訪問担当教員、訪問地域、訪問方法等に大きな差があることが明らかになった。教育実習は、教員養成課程の基幹的な科目であるにもかかわらず、その指導内容、指導方法、評価について実習校に依存している割合が大きい。実習指導を通して、教育実習での学習内容に大学も一定の責任をもつ体制づくりの構築を進めていくことが課題である |
| 学術論文 | 7.「公共の精神」を養う教育についての一考察 | 単著 | 2011.3. | 梅光学院大学論集第44, （pp.1-10） | 教育基本法の改定を踏まえた2008年の学習指導要領の改定の主要な改正点の一つに「公共の精神」が挙げられる。一連の教育改革論議の中では、「公共性」を規範意識と結びつけて論じられることが多い。しかし、「公共」には「規範としての公共」だけでなく、「共感としての公共」、「正義としての公共、」「社会参加としての公共」などの広がりがあることを示した。そのうえで、現在学校教育で行われている教育活動を「公共」という観点から整理しなおす必要性を提示した。 |
| 学術論文 | 5．生徒指導のパラダイム・シフト : カウンセリング・マインドからゼロトレランスへ | 単著 | 2008.3. | 子ども未来学研究3, （pp.11-19） | 90年代までの生徒指導が、カウンセリング・マインドを中心に構築されてきたのに対し、‘00年代以降の生徒指導がゼロトレランスやソーシャル・スキル・トレーニングを重視する指導へと方法論の変化をもたらされている。これは単に方法論の変化ではなく、生徒が規範等を概ね了解しているということを前提にしているのか、生徒が規範等を了解していないという前提にしているのかという児童・生徒観に由来する問題であることが明らかになった。 |
| 学術論文 | 6．ロールプレイを中心とした実習指導に関する一考察 | 単著 | 2008.3. | 梅光学院大学論集41, （pp23-33） | ロールプレイを用いた実習事 後指導の可能性を検討した結果、次のようなことが明らかになった。ロールプレイを 実習事後指導に用いることによって、他者と共感する力を高め、他者理解を通して新たな行動様 式を獲得することができるということがわかった。しかし、そのような効果的にロールプレイを 用いるためには、まず、学生の語りを鍛え、問題状況を的確に共有することができるように指導していくことが必要である。その上で、ロールプレイが単に外部から与えられるスキル習得のための練習の場なのではなく、他者を感じることがより重要であるということを粘り強く指導していくことが必要であろう。 |
| 学術論文 | 4．格差社会と教育に関する一考察 : 安部内閣における教育改革を中心に | 単著 | 2007.10. | 子ども未来学研究2, （pp.42-50） | 日本社会の格差化の進行は教育にも大きな影響を与えている。本稿では、安倍内閣の教育改革を格差化という文脈で検討してきた。その結果、教育再生会議が提案した「家庭教育」や新・教育基本法の「愛国心」は一定の必然性を持つことが確認できた。しかし、これらの教育改革を是認するということは、国家という「公」が「私」領域への越境することを認めるということであり、大きな教育社会学・社会哲学的な問題を提起する。単に、必然性があるから、効率的であるから、というような理由で選択してよいものではない。「教育は国家100年の計」とも言われるように、この先、100年の国家と「私」の関係をどのように構築していくのかという観点から議論を深めていく必要があるように思われる。 |
| 学術論文 | 6．学生たちの「ノー」につながるレッスンの模索 | 共著 | 2007.9. | 臨床教育人間学2, （pp.73-85） | 「学校に行きたくない」、「教師の指示に従いたくない」などの子どもたちがしばしば発する「ノー」は、今日の学校教育の必然的な帰結と思われる部分も少なくない。それらの「ノー」に教師としてどのように向き合っていけるのかを実践的に考察した。その結果、「ノー」を無理に「イエス」に変えることを目指すのではなく、「ノー」と言わざるを得ないその子どものありようを、教師と子ども自身が受け止めることが必要であることが示された。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 村中李衣・赤堀方哉 |
| 学術論文 | 3．幼稚園教育要領」における「道徳性の芽生え」に関する一考察 | 単著 | 2006.3. | 梅光学院大学論集 39, （pp.21-29） | 本研究は学校教育の初期段階である幼稚園において、モラルの育成がどのように行われている かを「幼稚園教育要領」を中心として検討してものである。その結果、以下のことが明らかになった。 1）「道徳性」とは外部にある道徳基準に適応する能力であるが、「要領」においては、 外部にあるべき道徳基準が明示されておらず、2）道徳基準が人間関係に近似するものとして捉えられていると推測され、正義や公正といった普遍的な基準が積極的に語られていない。 3）道徳性を培う可能性のある「遊び」は、遊びの本質である深い意味での自由を欠落させたのちの「遊び」である 以上から、「遊びを通して道徳性を培う」という「要領」が求める構図はきわめて困難であると同時に、「遊び」や「道徳性」という語を綾小化させた意味で用いている。 |
| 学術論文 | 2．ボランティア体験の教育効果に関する研究（２） | 単著 | 2003.3. | 梅光学院大学論集 36, （pp.11-19） | 本研究は、4か月にわたって継続的にボランティア活動を行った学生の記録をぶんせきしたものである。その結果、自己との対話、すなわち、活動を通しての自己理解、アイデンティティの確立、自己実 現、自己開示等についてである。「私の世界」と「外の世界」の融和を図ることによって、こ までのアイデンティティを構築しなおしていった様子が伺えた。ボランティア体験が教育効果を発揮するためには、十分な時間と、成果の見えぬ時期を寄り 添いながら共に待つことが求められていることが示唆された。 |
| 学術論文 | 1．ボランティア体験の教育効果に関する研究 | 単著 | 2002.3. | 梅光学院大学論集35,pp.,1-10 | 本研究は、ボランティア体験の教育効果を明らかにするために、活動参加者のレポートを分析したものである。「自己肯定感の獲得」や「高齢者の人間としての尊厳の認知」、「“老い”への気づき」などの教育効果が確認された。これらの教育効果は、ボランティア活動者と施設での高齢者との出会いによって実現されたものであった。 |
| 学術論文 | 4．加古川ツーデーマーチの子ども参加者の特性ー満足度、継続意欲に注目してー | 共著 | 2001.3. | 体育・スポーツ科学 10, （pp.21-29） | 加古川ツーデーマーチの子ども参加者の満足度と継続意欲の特性を明らかにすることを目的として、質問紙調査を行い得られたデータを、重回帰分析を行うことによって、以下のことが明らかになった。 ・男子の参加者は「いい汗をかいた」「体が鍛えられた」などの肯定的評価をするものが、成人男性よりも多かった。 ・女子の参加者は「文化や自然を知れた」「体を鍛えられた」などの肯定的評価をするものが、成人女性よりも多かった。 ・年齢が高くなるほど継続意欲が向上する成人参加者とは異なり、中学生よりも小学生の方が継続意欲は高かった。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 赤堀方哉、山口泰雄、神吉賢一 |
| 学術論文 | 5．NPO法の受容が民間レクリエーション団体に与えた影響に関する一考察 | 単著 | 2001.3. | レジャー・レクリエーション研究,44 （pp. 27-34） | 1998年には特定非営利活動促進法（NPO法）が制定された。本研究の目的は、NPO法下で法人化することが、活動へ与える影響を調査することである。下関こども劇場の事務局長、代表者、その他のメンバーとのインタビュー調査を行った。結果として、以下の点が明らかになった。 ・非会員を活動の対象として考慮し始めた。 ・地方行政及び他のNPO組織と連携を模索し始めた。 ・補助金を受けるようなった。 ・NPOの運営のための雇用により、業務 費用が増加した。 |
| 学術論文 | 2．”加古川ツーデーマーチ”の子ども参加者の特性-社会的背景に注目して- | 共著 | 2000.3. | 体育・スポーツ科学 9, （pp.25-33） | ウォーキング・イベントの子ども参加者の社会的背景を明らかにすることを目的に質問紙調査を行った。その結果、以下のことが明らかになった。 ・子ども参加者の多くが運動部に所属している。 ・参加のきっかけは、友人、家族、学校という口コミ情報が大半である。 ・小学生は家族と参加していることが多い。 ・リピーターが6割以上であり、2割は5回以上の参加である （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 赤堀方哉、山口泰雄、神吉賢一 |
| 学術論文 | 3．地域における子どもスポーツへのコミットメントがコミュニティ・モラールに及ぼす影響に関する研究 | 共著 | 2000.3. | スポーツ社会学研究 8, （pp.86-97） | 地域における子どもスポーツ活動へのコミットメントと居住歴が, コミュニティ・モラールに及ぼす影響を比較し検証した結果、次のようなことが明らかになった。 ・コミュニティ・モラールに最も強い影響を与えているのは, 地域活動参与であり, 次いで地域内交流であった。 ・ 地域における子どもスポーツへのコミットメントの影響力は確認できたものの, コミュニティ・モラールに対しての直接的な影響力はほとんどなく, 地域活動参与と地域内交流を通しての間接的な影響が主であった。 ・ 居住歴は直接的にも間接的にも影響は確認できなかった。 ・ 地域における子どもスポーツへのコミットメントの影響力は, 男性において顕著であった。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可） 赤堀方哉・山口泰雄 |
| 学術論文 | 1．民間レクリエーション団体会員の継続意欲に関する研究 | 共著 | 1999.8. | レジャー・レクリエーション研究 40, （pp.25-33） | 本研究の目的は、非営利団体のレジャー活動への参加への影響要因を調査することである。「子ども劇場おやこ劇場」の組織のメンバーである女性358人にアンケート調査を実施し、継続意欲を独立変数として重回帰分析を行った。その結果、継続意欲に影響を与える要因は、子供の年齢、主要なプログラムの参加率、およびプログラムへの満足度であることが明らになった。活動の最初の目的は子供のためであったが、次第に自分自身の活動に変化していったと示唆されました。 （共同研究につき本人担当部分抽出不可 赤堀方哉・山口泰雄 |
| その他 | |||||
| その他 | ２『みつけた』 | 監修 | 2022.3. | ゼミ活動として、不登校支援を目的に、クラウドファンディングで資金を集め、出版した絵本を監修した。学校以外に居場所を見つけることによって、逆説的に学校に登校することができるという内容になっている。 | |
| その他 | １『山口県版PBL運用マニュアル』 | 監修 | 2019.3. | 大学リーグやまぐちとして取り組んでいる地域企業と連携してのPBLを実践する際のマニュアル。山口大学、山口県立大学等の担当者とともに監修した。 | |