教員検索
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教員氏名 | 尾上百合加 |
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ローマ字 | Onoue Yurika |
所属学部 | 経済学部 |
所属学科 | 地域創造学科 |
職 名 | 准教授 |
所属学部(兼任1) | 共通教育センター |
研究室 | 深耕館 3階 S326 |
メールアドレス | y-onoue@kyukyo-u.ac.jp |
オフィスアワー | 火曜日 11:30 ~13:00 |
学生諸君へ | 人口減少、少子高齢化、首都圏への人口一極集中、地域産業の衰退により、今まで以上に地域に大きな注目が集まっています。大学での「学び」は、本や授業で学ぶことだけではありません。地域社会との交流や実際にある地域の課題に取り組むことで、視野を広げ多くの学びを得ることができます。皆さんが笑顔で卒業できるように学生生活をサポートしていきたいと思います。 |
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取得学位 | 修士(経営学) |
学歴 | 北九州市立大学大学院マネジメント研究科マネジメント専攻専門職学位課程 |
専門分野 | キャリア形成、人材マネジメント、人材育成、地域実践活動 |
所属学会名 | 日本インターンシップ学会 |
教育研究社会活動の概要 | ちょっくラジオ番組審議委員 |
担当授業科目 | 福原学、職業とコミュニケーション、地域創造実習Ⅰ・Ⅱ、キャリアデザインⅠ~Ⅲ |
学内における委員会活動等 | 地域連携推進センター運営委員 経済学部オープンキャンパス委員 |
種 類 | 著書・ 学術論文の名称 |
単著 共著 |
発行 年月等 |
発行所等 | 概 要 |
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著書 | |||||
著書 | まちがキャンパス | 共著 | 2019.4.20 | 梓書院 | 全国から80件以上の視察が訪れた、北九州市立大学が目指す「地域に根ざした大学」とは?地方創生が叫ばれる現代において、大学はどのような役割を果たしていくべきか。地域とどのようにかかわっていくべきなのか。9年間の歩みに学ぶ、地域と大学がともに成長していく社会づくりのヒント。 |
学術論文 | |||||
学術論文 | 学生の主体的な学習を促す地域連携活動の取り組み方に関する考察 | 単著 | 2017.11. | 日本インターンシップ学会年報第20号 | 【査読有】 正規授業外で行う地域連携活動に焦点をあて、学生がどのようにして社会人基礎力を向上させていくのかという点を学生が活動に取り組む中で生じる心理的、行動的変化に注目しながら、その成長のきっかけとそれを促す仕組みについて検討した。 |
紀要 | |||||
紀要 | 地域と連携した実践活動の学習効果の可視化 -参加者の実践活動力の観点から- | 共著 | 2017.. | 北九州市立大学 マネジメント論集第7号 | 地域連携活動の効果について、北九州市立大学地域共生教育センターのプログラムに参加した学生を対象に、実践活動力を活動の前後で測定し、その結果を基に検討した。分析の結果、多くの能力について活動の前後に有意な差が確認された。また、学年や参加する活動によって、向上する能力の違いも確認された。 [共著者] 石谷百合加、高橋秀直 |
紀要 | アンケート調査から分析した北九州市立大学における新入学生の意識の傾向-大学進学動機・職業選択志向・地域コミュニティ意識から- | 共著 | 2016.9. | 九州市立大学基盤教育センター紀要第27号 | 2016年度の北九州市立大学における新入生を対象に、①大学への進学動機、②職業選択の志向、③地域コミュニティ意識に注目し分析を行い、学部別の特徴について検討した。 |
紀要 | 実践型教育活動による成長の可視化の試み | 共著 | 2016.3. | 北九州市立大学基盤教育センター紀要第26号 | 北九州市立大学における実践型教育活動の評価指標を作成し、作成した評価指標を用いて前後期調査を実施、測定時期及び学年別による得点比較を行うことで評価指標を構成する因子について検討した。 |
紀要 | プロジェクト型学習の効果 -北九州市立大学地域共生教育センター参加者の場合- | 共著 | 2016.3. | 北九州市立大学 マネジメント論集第9号 | プロジェクト学習の効果について、北九州市立大学地域共生教育センターのプログラムに参加した学生を対象に、PROGの調査結果を基に検討した。分析の結果、多くの能力について活動の前後に有意な差が確認された。このことからPBLの有効性が示唆される。 [共著者] 石谷百合加、高橋秀直 |
紀要 | 新入社員の早期離職率改善に向けた人材マネジメントへの一考察 | 共著 | 2014.3. | 北九州市立大学マネジメント論集第7号 | 新入社員の組織適応に関する既存研究をレビューし、今後の有望な研究領域を探索することである。本稿では、予期的社会化と組織社会化という2つのカテゴリーで既存研究を整理して概観した。既存研究のレビューからSHRMの視点、とりわけ内的整合性の視点から新入社員の組織適応とそのための諸施策を検討する必要性が示唆される。 |
学会発表 | |||||
学会発表 | プロジェクト学習を通じたリーダーの成長プロセス | 単著 | 2014.9. | 日本インターンシップ学会第15回大会 | プロジェクト学習を通じて成長する学生の中でも、とりわけ成長の伸び幅の大きかったリーダー役職経験者に焦点を当て、学生がプロジェクトを通じてどのように学び、成長していったのかを質的調査を用いて、そのメカニズムを明らかにした。 |
学会発表 | 新入社員の組織定着を促進する要因の探求 | 共著 | 2014.3. | 経営行動科学学会西日本部会 | 若年層の早期離職を抑制するための要因について、組織社会化施策の内的整合性についてアミューズメントA社の事例を用いて明らかにした。 |
学会発表 | 地域活動における「一皮むけた経験」とは | 共著 | 2013.9. | 日本インターンシップ学会第14回大会 | 必修授業としてPBLやSLに参加した必ずしも主体的な参加動機をもたない学生が「企業が求める力」を向上させるトリガーとプロセスについて、第1期生のインタビューから質的分析で明らかにした。 |
学会発表 | 地域活動を課題とした課題解決型学習モデルの考察 | 共著 | 2011.8. | 初年次教育学会第4回大会 | PBLに参加した学生、プロジェクト受け入れ担当者に対するインタビュー調査に基いてより効果的なPBLについて検討した。その結果、PBLを設計から実施に関するポイントを明らかにした。 |
その他 | |||||
その他 | 北九州市立大学特別研究推進費採択テーマに基づく調査書 | 共著 | 2014.3. | 本学における地域連携プロジェクトの実践型教育が学生及び地域に及ぼす影響と評価とプログラムの検討 | 研究は、株式会社リアセックが提供するPROGのスコアを用いて、プロジェクトを通じた学生の成長について検討した。本調査から発見された事実は以下である。 第一に、本センターの地域活動を行っている学生のジェネリックスキル(社会で活躍するために求められる能力)は一部の能力を除き総じて他大学の平均値に比べて高いということができる。 第二に、コンピテンシー系の能力は、行動持続力、課題発見力を除いて、学年が上がることによって力が向上するということである(学年効果)。さらに、リーダーを経験した学生は、経験がない学生に比べ、学年効果以上に能力が向上するということである。 |
その他 | 学生の福祉的関心を高める要因分析とそれを踏まえたサービスラーニングプログラムの検討 | 共著 | 2013.3. | 北九州市立大学特別研究推進費採択テーマに基づく調査書 | 本研究が行った調査から発見された事実は以下である。 第一に、福祉への関心を高める要因として、①地域活動経験の有無、②ボランティア学習経験の有無、③福祉に関する体験の有無の3つが存在することが明らかになった。 第二に、文系総合大学に在籍する大学生と福祉系大学に在籍する大学生の間には、①福祉への知識と関心の度合い、②ボランティアの活動分野への参加などにおいて差があることが明らかとなった。 |