教員検索
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教員氏名 | 石坂 庸祐 |
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ローマ字 | Ishizaka Yosuke |
所属学部 | 経済学部 |
所属学科 | 経済・経営学科 |
職 名 | 准教授 |
所属学部(兼任1) | 共通教育センター |
研究室 | 深耕館 3階 S341 |
研究室電話番号 | 093-693-3028 |
メールアドレス | yousuke@kyukyo-u.ac.jp |
オフィスアワー | 火曜日 11:30 ~13:00 |
学生諸君へ | 以前、「エクセレント・カンパニー論の本質-失敗からの学習-」という論文を書いたことがあります。論文の主旨は、超優良企業は、「いかに成功するか」よりも「いかに‘失敗’するか」を考え、またその失敗から「いかに学ぶか」を重視するというものです。 成功より「失敗」を大事にするというのは、一見奇異に感じられるかもしれませんが、そこには「失敗を恐れず‘挑戦’しよう」、たとえ遠回りになったとしても挑戦の結果としての失敗は、必ず後の大きな‘成長の糧’となりうるというメッセージが隠されています。私も、皆さんに同様のメッセージをおくりたいと思います。そして、くれぐれも簡単に成功しようとは思わないで下さい。 短期間で楽に成功をおさめようとする人に‘幸運の女神’が微笑まないことは、最近の某IT企業の事件が象徴しています。 |
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取得学位 | 経営学修士 |
学歴 | 平成4年3月 明治大学政治経済学部卒業 平成4年4月 明治大学大学院経営学研究科経営学専攻修士課程入学 平成7年3月 明治大学大学院経営学研究科経営学専攻修士課程修了 平成7年4月 明治大学大学院経営学研究科経営学専攻博士課程入学 平成10年3月 明治大学大学院経営学研究科経営学専攻博士課程単位取得満期退学 |
専門分野 | 経営戦略論、経営組織論 |
所属学会名 | 平成9年10月 日本経営学会会員(現在に至る) 平成10年4月 日本経営教育学会会員(現在に至る) 平成10年4月 日本経営行動学会会員(現在に至る) |
教育研究社会活動の概要 | 特になし |
担当授業科目 | 【九州共立大学】 経済学部経済・経営学科 経営学概論 経済学部経済・経営学科 経営戦略論 経済学部経済・経営学科 会社入門 経済学部経済・経営学科 経営組織論 経済学部経済・経営学科 研究会G(経営学検定) 経済学部経済・経営学科 キャリア基礎演習 経済学部経済・経営学科 演習Ⅰ~Ⅴ |
学内における委員会活動等 | 教務委員 |
社会貢献・国際連携等 | 特になし |
種 類 | 著書・ 学術論文の名称 |
単著 共著 |
発行 年月等 |
発行所等 | 概 要 |
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著書 | |||||
著書 | 松崎和久編『経営組織』 | 共著 | 2006.2.1 | 学文社 | 主に経営学関連科目の講義におけるテキストを前提とした基本全集の一部であり、目的と成果、企業間関係、NPO、サイバー組織をテーマとした2-5章を担当執筆。 (茂垣広志、山田敏之、松崎和久、根本孝) |
著書 | 薗出碩也編『現代企業の自己革新』 | 共著 | 1999.3.1 | 学文社 | 「長期相対的関係性の原理」という視点から、日本企業の内的システム、及び企業間関係について考察した第2章「日本型経営システム」を担当執筆。 (薗出碩也、根本孝、他) |
紀要 | |||||
紀要 | ビジネスモデル・イノベーション論の構図 | 単著 | 2023.2. | 九州共立大学研究紀要、第13巻第2号(91-102頁。) | |
紀要 | ビジネスモデル概念の位相 | 単著 | 2022.3. | 九州共立大学学術情報センター紀要、Vol.5(27-36頁。) | |
紀要 | 暗黙知概念に関する覚書:経営学領域への適用を前提として | 単著 | 2021.3. | 九州共立大学学術情報センター紀要、Vol.4(13-22頁。) | |
紀要 | ダイナミック・ケイパビリティ・フレームワークと無限後退問題 | 単著 | 2021.3. | 九州共立大学研究紀要、第11巻第2号(23-33頁。) | |
紀要 | ダイナミック・ケイパビリティの階層的理解:序説 | 単著 | 2020.3. | 九州共立大学研究紀要、第10巻2号(87-98頁。) | |
紀要 | 経営戦略研究の方法論に関するノート-経営戦略論の盲点とケースリサーチの意義- | 単著 | 2010.3. | 九州共立大学経済学部紀要 第120号 (1-18頁。) | 経営戦略研究における「ケース・リサーチ(事例研究)」の意義とその方法に言及している論稿(石井淳蔵『ビジネス・インサイト』(2009)など)を取り上げ、それぞれの主張について概観・考察し、現行の経営戦略論の限界、いわば‘盲点’としての「コンテクスト(の欠落)」等について言及した。 |
紀要 | コア事業転換のフレームワークを求めて-C.Zook(2007a/b)、及びA.Campbel&R.Park(2005)の所論の検討- | 単著 | 2009.11. | 九州共立大学経済学部紀要 第118号。 (1-17頁。) | 昨今、急激な環境変化の下、これまでの企業成長を主導してきた、いわゆる‘コア事業’の衰退に直面し、新たな活路(新コア事業候補としての新規事業)を求める企業も多くなっている。本稿では、そうしたコア事業の転換という試み関する仮説的なフレームワークを提示した。 |
紀要 | 経営多角化に関する一考察-「制御の論理」と「飛躍の論理」- | 単著 | 2009.7. | 九州共立大学経済学部紀要第117号 (1-16頁。) | 多角化に関する近年の諸見解を整理し、そのマイナス面・リスクを強調する「制御の論理」と一方で本業から離れた大胆な多角化の意義を主張する「飛躍の論理」の並存状態を指摘。その整合性(共存可能\性)について言及した。 |
紀要 | 戦略的失敗の論理の探求-「成功のパラドックス」の超克をめざして- | 2009.1. | 九州共立大学経済学部紀要第115号 (1-16頁。) | ‘失敗からの学習’に注目し、予\想される障害や有効な失敗の条件について言及し、それが「成功のパラドックス」を回避する有効な解毒剤となりうること、また企業の長期的成長に不可欠な存在として捉えられる由、主張した。 | |
紀要 | コア能\力の意図せざる結果-(株)ミスミ・グループ本社の戦略転換を事例として- | 単著 | 2007.10. | 九州共立大学経済学部紀要第110号 (1-18頁。) | 企業競争力の源泉といえる企業のコア能\力が、環境変化、あるいは当該能\力自体の副作用によってコア・リジディティへと変化する可能\性とメカニズムついて、(株)ミスミの戦略転換の事例を通じて言及した。 |
紀要 | エクセレント・カンパニー論の本質-失敗は成功のもと- | 単著 | 2006.3.1 | 九州共立大学経済学部紀要 第104号 (15-28頁。) | 日米の代表的な「エクセレント・カンパニー論」をレビューし、その本質的含意が(一般的な印象とは異なって)豊富な企業事例を通じた一種の「失敗学」としての性格を持つことに求められることを主張した。 |
紀要 | 「事例研究」の方法論的意義について | 単著 | 2005.6.1 | 九州共立大学経済学部紀要 第101号(1-17頁。) | 一般に、統計的なサーベイ調査との比較において、実証研究としての完成度において劣ると見られている「事例研究」という方法論について、その固有の可能性(仮説創出)や有効な研究手法を論じた。 |
紀要 | 「組織コンフィギュレーション・アプローチ」に関する一考察-その基本論理と‘実践的含意’について- | 単著 | 2005.4.1 | 九州共立大学経済学部紀要 第100号(1-18頁。) | 組織を多様な構成要素(技術、構造、文化等)が一定の論理的整合性のもとにタイトに結合した「社会システム」として捉え、その特性や動態について理解しようとする「組織コンフィギュレーション・アプローチ」について考察した。 |
紀要 | 「組織図」の革新とその意義-Mintzberg他(1999)の「オーガニグラフ」を題材として- | 単著 | 2004.11.1 | 九州共立大学経済学部紀要 第98号 単著 2004年11月(1-18頁。) | 組織論の代表的論者であるヘンリー・ミンツバーグによって提示された「オーガニグラフ」を題材として、組織図本来の意味や果たしうる役割について言及すると共に、新たな組織図の形態や機能のありうべき姿について論じた。 |
紀要 | 暗黙知と競争優位-「資源・能力ベースの見解」の文脈において- | 単著 | 2004.1.1 | 九州共立大学経済学部紀要 第95号 (1-18頁。) | 無形資源としての特性によって、競争優位と競争劣位双方の源泉となりうる「暗黙知」について、その概念的本質、並びにそれをあえて可視化することの戦略的な意義について論じた。 |
紀要 | 「グラウンデッド・セオリー・アプローチ」に関する覚書 | 単著 | 2003.7.1 | 九州共立大学経済学部紀要 第93号(67-84頁。) | 組織現象の実態調査に向けた方法論の確立を目的として、領域密着型の方法であり、「データとの濃密な対話」による理論産出を目的とした同理論の主要な論点、並びに問題点について整理した。 |
学会発表 | |||||
学会発表 | 取引費用アプローチの論理構造 | 単著 | 1996.11.1 | 経営教育学会(九州部会) | 企業組織に関する「取引費用アプローチ」に関して、その問題意識並びに主要な論点に言及すると共に、現実の企業行動に対する説明力という点から、その問題点について言及した。 |